日本臨床栄養協会について（サプリメントアドバイザー）

　日本サプリメントアドバイザー認定機構-- 日本臨床栄養協会 --

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「チームアプローチ」のもとで「リーダーシップ」を発揮し、正しい栄養学を実践する

		わが国における平均寿命は男女共に世界の上位を占め、今なお僅かに延び続けています。しかし健康寿命は、平均寿命と比べて男女それぞれ10年前後短縮しており、その短縮度はここ数年間に改善がありません。わが国では超高齢社会の到来により、この健康寿命をより延長させることが重要な課題とされています。そのためには、小児期における健全な成長と、成・壮年期における健康の維持、そして高齢期に多発するフレイルおよびそれに付随する疾病の予防を目指すことが大切です。そしてこれらの経過の良否を大きく左右する、食事・栄養面での管理を正しく、個別に継続することが大変重要となります。特に、超高齢社会のわが国では、その重要性が増しています。さらに、多くの疾病を治療する際に、栄養管理の適否がその治療効果に大きく影響するのも事実です。最近、肥満症に起因する生活習慣病の発症およびその重症化を予防するための国策が進み、良い評価が得られつつあります。またそこで栄養管理の意義が再確認されています。他にも、地域包括ケアシステムについて、そのなかで在宅がん患者および介護高齢者に対する食事・栄養面からの介入が強く求められます。
さらに同ケアシステムにおける、かかりつけ薬局ではサプリメント、健康食品についての適切な指導も求められます。このような流れのなかで、大きな力を発揮できるのが医師、そして管理栄養士、栄養士、薬剤師をはじめとする多くの医療技術者であり、その「リーダーシップ」が求められます。本協会では設立時から「チームアプローチ」の充実を掲げており、今まさにそれを極めることが期待されています。本協会ではすでに、そのリーダー養成のための事業を開始しており、さらに充実させたいと考えます。そして本協会は、会員の皆様方の更なる飛躍に繋がるよう努力する所存です。何卒宜しくご協力のほどお願い申し上げます。
		一般社団法人　日本臨床栄養協会理事長　小沼富男

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治療手段としての食事(栄養)の重要性が広く研究され、実証されてきているなか、近年においては、食品と医薬品の中間に位置するサプリメント市場が形成されるなど、その環境は大きく変化しています。一方、栄養食事指導の果たす役割はますます大きなものとなり、患者の信頼に応えうる医師および栄養士のレベルを確保することが強く求められています。

そこで、これらの問題解決と食事療法の新たなる進展を図るためには、医療従事者のより一層のチームワークが必要であると信じ、1979年医師、栄養士等による臨床栄養の研究、研鑽を重ねる会を設立いたしました。

本会では臨床栄養にかかわる研究を助成、育成するためのプロジェクトの編成や、資質向上のための学術大会、セミナー等の開催、さらには優秀論文、その他関連情報の伝達も行うことで相互に研鑚し合い、人間のための活きた栄養学を確立し、医療の発展に寄与し、健康の維持・増進にも貢献したいと願っています。

2001年9月にはサプリメントアドバイザーの養成を図るため日本サプリメントアドバイザー認定機構を立ち上げました。そこには薬剤師やサプリメントをあつかう多くの人達も参加して、正しい栄養情報を国民に伝えていくことを願っています。 2012年4月からは国立健康・栄養研究所養成の栄養情報担当者（ＮＲ）事業が当協会に移管統合され、新統合資格『ＮＲ・サプリメントアドバイザー』となっています。

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我が国では、国民の健康に対する関心、知識の向上や食経験に基づく知見の積み重ねなどから、これまで、医療品として使用されてきたビタミン等について、食品としての流通を求める声や、身体における働きが明らかになったこれら栄養素等の補給等を目的とする食品について、消費者の選択に資するため、その働きを表示することを求める声が強まってきました。米国で、1994年栄養補助食品・健康・教育法が制定され、Dietary Supplementという名称で世界中に広まりました。

日本でも、政府の規制緩和推進計画及び市場開放問題苦情処理推進会議（OTO）報告において、ビタミン等について医療品の範囲を見直すとともに、食品として流通することになったものについて、栄養補助食品として新しいカテゴリーとすることを検討しておりました。そして、平成12年11月、食品衛生調査会及び公衆衛生審議会より「保健機能食品」制度が公表され、平成13年４月より実施されているところであります。サプリメントは食品の機能を強調したものであり、医薬品と食品の性格を兼ね備えるものです。従って、消費者が適切かつ安全に保健機能食品を摂取するためには、正しい栄養学が消費者に理解されることが重要であり、この食品は、消費者が各人の食生活を十分理解した上で適切に摂取することにより、初めてその効果が得られるものであります。

この機会をとらえてサプリメント制度の啓発普及を図るとともに、消費者が当該食品を選択する際の適切な情報提供やアドバイス方法について、検討する必要が出てまいりました。そのために、日本臨床栄養協会は消費者を啓発するためにはいかなる仕組みを造るかワーキンググループを設けて検討することになり、医師、栄養士、薬剤師及び医療関係者が手を結んで消費者を啓発することから始めなくてはならないと考えました。 30年の歴史をもつ日本臨床栄養協会は、古くから医師と栄養士が手を結んで国民への栄養の啓発を目標として活動してまいりました。そして、それなりの成果をあげることが出来ましたが、今後は医師、管理栄養士、栄養士、薬剤師及び医療関係者（栄養関連の学生、販売者も含む）が手を結んで、国民に何が出来るかを目標として活動する時期にきていると考えられます。そこで日本臨床栄養協会では事業の一つとして、日本サプリメントアドバイザー認定機構を設立いたしました。

また、厚生労働省は平成14年2月に「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を発表し、保健機能食品等に関する消費者の指導・教育を目指したアドバイザーの養成の重要性を指導・指摘しています。本協会の日本サプリメントアドバイザー認定機構において認定されたアドバイザーは、十分な知識と技能を修得し、役割と責務を認識して、国民の健康の推進及び増進に、また、消費者に新しい情報の提供に寄与していただくことを願います。

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一般社団法人日本臨床栄養協会　定款

第1章　総　　則

（名　称）
第 1 条　当法人は、一般社団法人日本臨床栄養協会と称する。
（主たる事務所の所在地）
第 2 条　当法人は、主たる事務所を東京都目黒区に置く。
（目　的）
第 3 条　当法人は、栄養を臨床から考え、人間のための活きた栄養学を確立し、医療発展に寄与し、健康の維持・増進に貢献することを目的とするとともに、その目的に資するため、次の事業を行う
１．医師、栄養士、医療従事者の協力による食事療法の研究と普及活動
２．医療に必要な食品の開発と普及活動
３．食事療法に関する知識の普及活動
４．臨床栄養に関する情報の交換及び伝達
５．日本臨床栄養協会誌の発行
６．サプリメントアドバイザーの質の確保及び向上を図るための教育活動、認定試験の実施並びに更新業務
７.　前記各号に付帯する一切の事業
（基金の総額）
第 4 条　当法人の基金の総額は、金1,000万円とする。
（公告の方法）
第 5 条　当法人の公告は、事務所の掲示場に掲示する。
（基金の拠出者の権利に関する規定）
第 6 条　拠出された基金は、基金拠出者と合意した期日まで返還しない。
（基金の返還の手続）
第 7条　基金の拠出者に返還する基金の総額については、定時社員総会における決議を経た後、理事会が決定したところに従って返還する。

第2章　会　　員

(会　員)
第 8 条　当法人の目的に賛同し、入会した者を会員という。
（種　別）
第 9 条会員は次の6種とする。
１．正会員：医師、管理栄養士、栄養士、薬剤師及び医療専門職種等であって、定められた会費を納入する個人。
２．団体会員及び学校会員：定められた会費を納入する団体及び学校。
３．学生会員：学校会員の在籍学生であって、定められた会費を納入する学生。
４．名誉会員：当法人の役員または学識経験者で当法人の運営に特別の功労があった者。
５．功労会員：永年にわたり当法人の評議員を務め、当法人の運営に功績のあった者。
６．賛助会員：当法人の活動を支援する団体及び企業。
（入　会）
第10条　当法人の会員になろうとする者は、所定の手続きを当法人事務局に提出しなければならない。
（入会金及び会費）
第11条　会員は別に定めるところにより、入会金及び会費を納入しなければならない。
2　既納付の会費については、その理由の如何を問わず、之を返還しないものとする。
（退　会）
第12条　会員はいつでも退会することができる。ただし、当法人に対して予め退会の予告をするものとする。
2　前項の場合のほか、会員は次に掲げる事由により退会する。
(1)　死亡又は解散
(2)　会費を1年以上納入しないとき
(3)　除名
（除　名）
第13条　会員が、当法人の名誉を毀損し、又は当法人の目的に反するような行為をしたとき、又は会員としての義務に違反したときは、理事会の決議により除名することができる。

第3章　社　　員

（社　員）
第14条　当法人の事業目的遂行のため、理事会で承認された者を社員という。
（社員の構成）
第15条　社員は理事、監事、評議員から構成される。
（社員名簿）
第16条　当法人は、社員の氏名又は名称及び住所を記載した名簿を作成する。
（設立時の社員の氏名又は名称及び住所）
第17条　社員の氏名及び住所は次のとおりとする。
東京都世田谷区粕谷三丁目21番7号
   片岡　邦三
神奈川県横浜市港北区岸根町462番地13号
   橋詰　直孝
東京都三鷹市上連雀九丁目19番9号
   山下　光雄
東京都大田区久が原三丁目4番17号
   山崎　大治
千葉県船橋市夏見二丁目21番17号
   村松　忠義

第4章　社　員　総　会

（社員総会）
第18条　当法人の社員総会は、定時総会及び臨時総会とし、定時総会は毎年1回、臨時総会は必要に応じて開催するものとする。
（招　集）
第19条　社員総会は、代表理事がこれを招集するものとする。
2　社員総会の招集は、理事の過半数で決する。
（召集通知）
第20条　社員総会を招集するには、会日より7日前に各社員に対して、その通知を発することを要する。
（決議の方法）
第21条　社員総会の決議は、法令に別段の定めがある場合を除き、総社員の議決権の過半数を有する社員が出席し、出席社員の議決権の過半数をもって、これを決する。
2　前項の規定にかかわらず、次の決議は、総社員の議決権の過半数を有する社員が出席し、社員の議決権の3分の2以上の多数をもって行なう。
(1)　社員の除名
(2)　監事の解任
(3)　定款の変更
(4)　解散
(5)　その他法令で定める事項
（議決権）
第22条　各社員は、各1個の議決権を有する。
（委任による議決権の行使）
第23条　社員で社員総会に出席出来ない者は、あらかじめ議案について、賛否の意見を明らかにした書面をもって、出席する社員に委任し、その議決権を行使することができる。
2　前項の規定により、議決権を行使する社員は、社員総会に出席したものとみなす。
（議　長）
第24条　社員総会の議長は、代表理事がこれに当たる。代表理事に事故があるときは、あらかじめ理事会の定める順序により、他の理事がこれに代わる。
（議事録）
第25条　社員総会の議事については、議事録を作り、これに議事の経過の要領及びその結果を記載し、議長及び出席した理事がこれに記名押印することを要する。

第5章　理事、監事及び評議員

（員数）
第26条　当法人には理事30名以内、監事5名以内、評議員150名以内を置く。
（資格）
第27条　当法人の理事、監事及び評議員は、当法人の会員の中から選任する。
ただし、必要のあるときは、会員以外の者から選任することを妨げない。
2　理事のうち代表理事1 名を当法人の理事長、2名を副理事長とする。
（選　任）
第28条　当法人の理事及び監事は、社員総会において承認決定する。
2　評議員は理事会において承認決定する。
（任　期）
第29条　理事の任期は就任後2年内、監事及び評議員の任期は就任後4年内の最終の事業年度に関する定時社員総会の終結の時までとする。
2　任期満了前に退任した理事及び監事の補欠として、又は増員により選任された理事及び監事の任期は、前任者又は他の在任者の任期の残存期間と同一とする。
3　理事、監事及び評議員としてふさわしくない行為のあった場合又は特別の事情のある場合は、その任期中であっても、理事会及び社員総会の議決により、理事長がこれを解任することができる。
（理事長・副理事長）
第30条　理事長は、理事の互選により理事会において承認決定する。
2　副理事長は理事長が指名し、理事会において承認決定する。
3　理事長は当法人を代表し、業務を統轄する。
4　理事長に事故あるときはあらかじめ理事会の定める順序に従い副理事長が理事長の職務を代行する。
5　理事長の任期は、1期4年、2期迄とする。
（理事会）
第31条　当法人に一般社団法人法による理事会を置く。
2　理事会は業務執行その他法令または定款に規定する事項につき決定する。但し、日常の業務その他重要でない事項については理事会の決議に基づき理事長に委ねることができる。
3　理事会を招集するには会日の７日前までに招集通知を発送することを要する。但し、緊急の場合はこれを短縮し又は理事全員の同意により省略することができる。
4　理事会の決議は、委任状を含めた理事の過半数が出席し、出席した理事の過半数の決議によってこれを決する。
（評議員会）
第32条　評議員は評議員会を組織し、理事長の付託により重要事項について審議する。
2　評議員会は理事長が必要と認めたときに開催する。
（理事及び監事の報酬）
第33条　理事及び監事の報酬は、それぞれ社員総会の決議をもって定める。

第6章　計　　算

（事業年度）
第34条　当法人の事業年度は、毎年4月1日から翌年3月31日までとする。
2　決算上剰余金を生じたときは、社員に分配してはならず、翌事業年度に繰り越すものとする。

第7章　定款の変更

（定款変更の方法）
第35条　定款を変更するには、社員総会の承認がなければならない。

第8章　解　　散

（解散の事由）
第36条　当法人は、次に掲げる事由により解散する。
(1)　社員総会の決議
(2)　法人の合併
(3)　法人の破産
(4)　解散を命ずる裁判
（法人の継続）
第37条　前条第１号の場合においては、社員総会の決議をもって法人を継続することができる。
（解散登記後の継続）
第38条　当法人は、解散の登記をした後であっても、前条の規定に従って、法人を継続することができる。
（合　併）
第39条　当法人を合併するには、社員総会の承認がなければならない。

第9章　清　　算

（清算方法）
第40条　当法人の解散の場合における法人財産の処分方法は、社員総会の決議をもってこれを定める。ただし、一般社団法人法の規定により、理事又はその選任した者において清算することを妨げない。
2　清算人の選任及び解任は、社員総会の決議をもってこれを決する。
（残余財産の帰属）
第41条　当法人の残余財産の帰属は、社員総会の決議を得、類似の目的をもつ他の団体に寄付するものとする。

第10章　附　　則

（日本サプリメントアドバイザー認定機構）
第42条　第3条第6号の事業を推進するため、当法人内に「日本サプリメントアドバイザー認定機構」を置く。
2　「日本サプリメントアドバイザー認定機構」の運営内規は別に定める。

第11章　雑　　則

1　本定款は、平成19年11月16日より施行する。
2　本定款は、一部改正のうえ、平成21年9月18日より施行する。
3　本定款は、一部改正のうえ、平成25年10月4日より施行する。

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【名誉理事長】

北川照男	(財)東京都予防医学協会	理事長
橋詰直孝	人間総合科学大学　保健医療学部	学部長・教授

【名誉会員】

荒木順子	(株)HDS　研修所・教育センター	センター長
神田紀子	おか神経外科/馬込中央診療所　栄養課	顧問
中野忠男	大阪栄養治療食研究所	所長
南部征喜	（公財）兵庫県予防医学協会	会長
野口節子	(株)HDS　研修所・教育センター
花岡　瞳	元東邦大学医学部付属大森病院　栄養部
原正俊	華学園栄養専門学校	学校長
堀内幸子	元大阪市立大学医学部附属病院	保健主幹
山下光雄	慶應義塾大学病院スポーツ医学総合センター	非常勤講師
山本辰芳	健康・食生活（HDS）研究所	所長

【理事長】

小沼富男

順天堂大学医学部附属順天堂東京江東
高齢者医療センター

特任教授

【副理事長】

多田紀夫	柏市立介護老人保健施設はみんぐ	施設長
戸田洋子	大阪青山大学　健康科学部健康栄養学科	教授

【理事（会計）】

白石弘美	人間総合科学大学　人間科学部健康栄養学科	教授
武田純枝	東京家政大学　家政学部栄養学科	客員教授

【理事（庶務）】

大澤繁男	鎌倉女子大学　家政学部管理栄養学科	特任教授
山﨑大治	佐伯栄養専門学校	校長

【理事】

池田秀子	日本健康食品規格協会	理事長
石田　均	杏林大学大学院医学研究科　糖尿病・内分泌・代謝内科	教授
位田　忍	大阪府立病院機構　大阪母子医療センター消化器・内分泌科	副院長
上原万里子	東京農業大学　応用生物科学部食品安全健康学科	教授
久保　明	常葉大学健康科学部静岡理学療法学科/医療法人財団百葉の会銀座医院	教授/院長補佐
桑原節子	淑徳大学　看護栄養学部栄養学科	教授
合田敏尚	静岡県立大学　食品栄養科学部栄養生命科学科	副学長・教授
篠塚和正	武庫川女子大学　薬学部/大学院薬学研究科	学部長/研究科長
清水俊雄	名古屋文理大学　健康生活学部フードビジネス学科	教授
新宅治夫	大阪市立大学大学院　医学研究科発達小児医学分野	教授
末木一夫	国際栄養食品協会（AIFN）	専務理事
塚田定信	大阪市立大学医学部附属病院　栄養部	保健主幹
戸谷誠之	国立健康・栄養研究所	名誉所員
中村丁次	神奈川県立保健福祉大学	学長
西本裕紀子	大阪府立病院機構　大阪母子医療センター　栄養管理室	副室長
早川麻理子	名古屋経済大学　人間生活科学部　管理栄養学科	准教授
藤原政嘉	大阪青山大学　健康科学部健康栄養学科	教授 /大阪府栄養士会会長
古畑　公	和洋女子大学　家政学群健康栄養学類	教授
堀美智子	医薬情報研究所（株）エス・アイ・シー医薬情報部門	責任者
矢澤一良	早稲田大学ナノライフ創新研究機構規範科学総合研究所ヘルスフード科学部門	研究院教授
脇　昌子	地方独立行政法人静岡市立静岡病院内分泌・代謝内科	副病院長/主任科長
鷲澤尚宏	東邦大学医学部臨床支援室/東邦大学医療センター大森病院栄養治療センター	教授/センター部長・栄養部長

【監事】

小沢　尚	小平北口クリニック	院長
松崎政三	関東学院大学　栄養学部管理栄養学科	教授
村松忠義	村松会計事務所	税理士

【顧問】

青山揚一	神谷町青山法律事務所	弁護士
板倉弘重	エミリオ森口クリニック	理事長
奥住悠夫	日本スリーアール株式会社日本スリーアール一級建築士事務所	代表取締役CEO
倉田忠夫	新潟薬科大学　応用生命科学部食品科学科	客員教授
坂本元子	前　和洋女子大学	学長
炭山嘉伸	東邦大学	理事長
南部征喜	上記の通り	上記の通り
野中　博	(医)社団博腎会　野中医院	院長
信川益明	医療健康科学研究所千代田漢方内科クリニック	院長

【協会誌「New Diet Therapy」編集委員会】

委員長	久保　明	上記の通り	上記の通り
	桑原節子	上記の通り	上記の通り
	篠塚和正	上記の通り	上記の通り
	清水俊雄	上記の通り	上記の通り
	白根尚子	東邦大学医療センター大橋病院　薬剤部
	田中弘之	東京家政学院大学　家政学部健康栄養学科
	西本裕紀子	上記の通り	上記の通り
	前田和久	北千里　前田クリニック	院長
	山田千積	東海大学医学部　基盤診療学系　健康管理学	講師

【倫理委員会・利益相反委員会】

委員長	石田　均	上記の通り	上記の通り
副委員長	大澤繁男	上記の通り	上記の通り
委員	池田秀子	上記の通り	上記の通り
	倉田忠夫	上記の通り	上記の通り
	田中弘之	上記の通り	上記の通り

【教育企画認定委員会】

委員長	清水俊雄	上記の通り	上記の通り
副委員長	脇　昌子	上記の通り	上記の通り

【教育企画委員会】

委員長	久保　明	上記の通り	上記の通り
副委員長	石見佳子	国立健康・栄養研究所　食品保健機能研究部	部長

【資格認定委員会】

委員長	合田敏尚	上記の通り	上記の通り
副委員長	梅垣敬三	国立健康・栄養研究所　情報センター	センター長
	田中弘之	上記の通り	上記の通り
委員	青江誠一郎	大妻女子大学　家政学部食物学科	教授
	池田秀子	上記の通り	上記の通り
	石原俊一	文教大学　人間科学部心理学科	教授
	石見佳子	上記の通り	上記の通り
	久保　明	上記の通り	上記の通り
	篠塚和正	上記の通り	上記の通り
	清水俊雄	上記の通り	上記の通り
	志村二三夫	十文字学園女子大学　人間生活学部食物栄養学科	教授
	脇　昌子	上記の通り	上記の通り

【新規資格企画グループ】

リーダー	清水俊雄	上記の通り	上記の通り
サブリーダー	脇　昌子	上記の通り	上記の通り

【情報部】

部長	池田秀子	上記の通り	上記の通り
副部長	上原万里子	上記の通り	上記の通り

◎法規関連情報室

室長

井上浩一

駒澤女子大学　人間健康学部健康栄養学科

教授

◎素材情報室

室長	末木一夫	上記の通り	上記の通り
室員	須田良和	バイオヘルスリサーチリミテッド健康食品GMP監査部門

◎副作用情報室

室長	堀美智子	上記の通り	上記の通り
室員	三橋清治	健康Care Club	主幹

◎コミュニケーション室

室長	柿木孝志	東邦大学医療センター大橋病院　臨床検査部	副技師長
室員	白根尚子	上記の通り	上記の通り

評議員（2017.6.16現在）

　（PDF：77KB）

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*学術大会テーマをクリックするとプログラム（PDF）が閲覧できます。

開催年	月	開催数	総会会長	日本臨床栄養協会　総会学術大会テーマ
開催年	月	日本サプリメントアドバイザー認定機構　事業内容
1980年（昭和55年）	11月	第1回	大浦敏明	開発食品をめぐって、肥満・糖尿病の食事療法
1981年（昭和56年）	8月	第2回	大浦敏明	新しい腎臓病の食事療法をめぐって
1982年（昭和57年）	8月	第3回	北川照男	小児糖尿病の食事療法の考え方
1983年（昭和58年）	8月	第4回	北川照男	高血圧の食事療法
1984年（昭和59年）	8月	第5回	北川照男	手術前後の栄養管理
1985年（昭和60年）	8月	第6回	平田清文	腎臓病の栄養管理
1986年（昭和61年）	8月	第7回	平田清文	肝臓病の栄養管理
1987年（昭和62年）	8月	第8回	平田清文	糖尿病の栄養管理
1988年（昭和63年）	8月	第9回	平田清文	肥満
1989年（平成元年）	8月	第10回	平田清文	動脈硬化と食事療法
1990年（平成２年）	7月	第11回	平田清文	アレルギーと食事療法
1991年（平成３年）	8月	第12回	平田清文	これからの臨床栄養
1992年（平成４年）	8月	第13回	平田清文	治療食の将来展望
1993年（平成５年）	8月	第14回	平田清文	消化・吸収と栄養
1994年（平成６年）	8月	第15回	平田清文	高脂血症の問題点
1995年（平成７年）	8月	第16回	大浦敏明	病院食事療法の充実をめざして
1996年（平成８年）	8月	第17回	橋詰直孝	糖尿病・肥満患者の栄養指導の問題点と改善
1997年（平成９年）	8月	第18回	渡辺　寛	がん･栄養･そして食事
1998年（平成10年）	8月	第19回	一色　玄	より効果的な栄養治療を求めて
1999年（平成11年）	8月	第20回	片岡邦三	糖尿病、肥満、QOLの向上と栄養治療戦略
2000年（平成12年）	7月	第21回	宮崎　保	栄養からみた生体防御、慢性疾患のQOL：栄養からのアプローチ
	9月	日本サプリメントアドバイザー認定機構立ち上げ委員会発足
	12月	立ち上げシンポジウムの開催
2001年（平成13年）	8月	第22回	高橋　陽	食、命みすえて
	9月	日本サプリメントアドバイザー認定機構設立
	12月	第1回サプリメントアドバイザー講演会の開始
2002年（平成14年）	8月	第23回	南部征喜	活きた栄養学
		講演会（3回）と通信教育（37週）の開始
	12月	第1回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者177名）

☆これより日本臨床栄養学会と共同開催（大連合大会）

2003年（平成15年）	10月	第24回	中村丁次	人間科学と栄養－21世紀の臨床栄養をもとめて－
	4月	講演会（4回）と通信教育（36週）の開催
	12月	第2回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者542名）
2004年（平成16年）	10月	第25回	藤原政嘉	人間栄養学－科学と実践の調和－
	4月	講演会（6回）と通信教育（36週）の開催
	10月	第1回サプリメントアドバイザーフォローアップセミナーの開催
	12月	第3回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者566名）
2005年（平成17年）	11月	第26回	荒木順子	生きる－いのちの栄養・いやしの食事－
	4月	講演会（4回）とフォローアップセミナー（2回）と通信教育（36週）の開催
	12月	第4回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者711名）
2006年（平成18年）	9月	第27回	山下光雄	生命科学のエビデンスを求めて
	4月	講演会（5回）とフォローアップセミナー（4回）と通信教育（38週）の開催
	9月	日本サプリメントアドバイザー認定機構5周年記念公開セミナー及び交流会の実施
	12月	第5回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者791名）
2007年（平成19年）	11月	第28回	戸田洋子	臨床栄養の展開、そのサイエンスとアート
	4月	講演会（4回）とフォローアップセミナー（4回）と通信教育（38週）の開催
	12月	第6回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者506名）
2008年（平成20年）	10月	第29回	山崎大治	生命力の呼び覚まし－食で始まり、食で輝く－
	4月	講演会（5回）とフォローアップセミナー（4回）と通信教育（38週）の開催
	12月	第7回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者481名）
2009年（平成21年）	9月	第30回	脇　昌子	“しょく”のシナジー　健康長寿社会へ
	4月	通信教育（35回）の開催
	9月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：ビタミンを考える】
	12月	第8回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験実施（合格者333名）
2010年（平成22年）	8月	第31回	清水　俊雄	科学としての栄養　－最新の叡智を実践へ－
	4月	通信教育（35回）の開催
	8月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：食物繊維・プロバイオティクスを考える】
	12月	第9回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者329名）
2011年（平成23年）	10月	第32回	松崎　政三	栄養～新たな医療への展開～
	4月	通信教育（35回）の開催
	9月	第1回『サプリメントアドバイザー』レベルアップセミナー開催
	10月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：微量元素を考える】
	12月	第10回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者346名）
2012年（平成24年）	10月	第33回	古畑　公	150年の軌跡と未来への栄光 ―10年を振り返り、士気の鼓動を伝える
	4月	通信教育（35回）の開催
	7月	第2回第3回『NR・サプリメントアドバイザー』レベルアップセミナー開催
	8-10月	第1回チーム医療リーダー養成講座開催
	10月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：脂質の機能と安全を考える】
	11月	第1回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	12月	第11回日本臨床栄養協会サプリメントアドバイザー認定試験の実施（合格者339名）
2013年（平成25年）	10月	第34回	位田　忍	栄養へのめざめ・広がり ―その実現をチーム医療に求めて―
	4月	通信教育（37回）の開催
	5月	第2回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	6-7月	2013年度『ＮＲ・サプリメントアドバイザー』レベルアップセミナー開催（全3会場）
	8-10月	第2回チーム医療リーダー養成講座開催
	10月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：タンパク質、ペプチド、アミノ酸の機能を考える】
	11月	第3回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	12月	第1回ＮＲ・サプリメントアドバイザー認定試験実施（合格者423名）
2014年（平成26年）	10月	第35回	武田純枝	栄養学と医学の融合～基礎研究に基づいた実践を目指して～
	4月	通信教育（37回）の開催
	4月	第4回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	5-6月	2014年度『ＮＲ・サプリメントアドバイザー』レベルアップセミナー開催（全4会場）
	6-8月	第1期栄養カウンセリング研修
	8-10月	第3回チーム医療リーダー養成講座開催
	10月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：食べることを考える】
	11月	第5回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	12月	第2回ＮＲ・サプリメントアドバイザー認定試験実施
2015年（平成27年）	10月	第36回	白石弘美	疾病の発症と重症化を予防する栄養学
	4月	通信教育（37回）の開催
	5月	第6回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催予定
	5-7月	2015年度『ＮＲ・サプリメントアドバイザー』レベルアップセミナー開催（全6会場）
	7-9月	第2期栄養カウンセリング研修
	8-10月	第4回チーム医療リーダー養成講座開催
	10月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：栄養・薬剤マネージメントに活かす遺伝子学】
	11月	第7回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	12月	第3回ＮＲ・サプリメントアドバイザー認定試験実施
2016年（平成28年）	10月	第37回	新宅治夫	次世代に伝える栄養学～人に寄り添う臨床栄養学を目指して～
	4月	通信教育（37回）の開催
	4月	第8回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	5-7月	2016年度『ＮＲ・サプリメントアドバイザー』レベルアップセミナー開催（全6会場）
	7-9月	第3期栄養カウンセリング研修開催
	10月	第1回チーム医療で役立つコミュニケーション上達講座開催
	10月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：サプリメントに対する薬剤師・栄養士・医師の取組みとその連携、次世代の医療】
	10月	第9回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	12月	第4回ＮＲ・サプリメントアドバイザー認定試験実施
2017年（平成29年）	10月	第38回	久保　明	ＮＥＷトリッション～超高齢社会における臨床栄養学の展開～
	4月	通信教育（37回）の開催
	4月	第10回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	4-7月	2017年度『ＮＲ・サプリメントアドバイザー』レベルアップセミナー開催（全6会場）
	7-9月	第4期栄養カウンセリング研修開催
	10月	第2回チーム医療で役立つコミュニケーション上達講座開催
	10月	サプリメントフォーラム開催【テーマ：健康医療情報過剰時代の歩き方】
	10月	第11回ＮＲ・サプリメントアドバイザー交流研修会開催
	12月	第5回ＮＲ・サプリメントアドバイザー認定試験実施

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日本臨床栄養協会の活動内容をお知らせします。

	2012年度活動報告と決算　（PDF：280KB）


	2013年度事業計画　（PDF：77KB）


	2014年度事業計画　（PDF：97KB）


	2015年度事業計画　（PDF：76KB）


	2016年度事業計画　（PDF：84KB）


	2017年度事業計画　（PDF：84KB）

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近畿地方会では、日本臨床栄養協会設立の目的である「医師と栄養士が手を結べば何ができるか。」を基本理念に、毎回メインテーマを設け、実際の症例を挙げながら、演者と会場の参加者から臨床栄養について積極的な意見を出し合い、実りある会にする活動をしています。

■近畿地方会ホームページ

【近畿地方会活動年表】

開催日	開催回	メインテーマ
開催日	開催回	サブテーマ・主な主題
1988年03月12日	第1回	食事療法の実際をめぐって
		小児アレルギー、成人病他
1988年11月26日	第2回	若年性肥満（学齢期～青年期）
		小児肥満、若年性肥満他
1989年04月15日	第3回	高コレステロール血症
		動脈硬化とコレステロール他
1989年09月30日	第4回	高齢者糖尿病
		診断基準、経口剤他
1990年04月21日	第5回	糖尿病合併症
		糖尿病性腎症、糖尿病性神経症他
1990年10月13日	第6回	不安定型糖尿病
		ＩＤＤＭ糖尿病の管理、思春期の心理他
1991年04月13日	第7回	栄養指導
		栄養診断と栄養指導の評価他
1991年10月05日	第8回	肥満
		小児肥満の現状、治療、評価法他
1992年04月11日	第9回	成人肥満
		肥満と華燭（若年者）他
1992年10月03日	第10回	今後の栄養のあり方を考える
		アミノ酸の生理機能（アルギニンとグルタミン）他
1993年04月17日	第11回	栄養治療を円滑に進めるために
		アレルギー疾患の治療、骨粗鬆症他
1993年11月27日	第12回	栄養を考える
		臨床から、栄養所要量の考え方他
1994年03月26日	第13回	糖尿病の食品交換表と栄養指導
		改訂された糖尿病食品交換表について他
1994年10月22日	第14回	高齢者の栄養
		高齢者の栄養、無機質所要量について他
1996年03月16日	第15回	栄養指導のあり方
		肝疾患、アミノ酸療法、食思不振症等
1996年11月16日	第16回	栄養指導のあり方
		糖尿病患者への栄養指導における心理学的なアプローチ他
1997年03月15日	第17回	栄養指導のあり方
		糖尿病性腎症の最近の知見他
1997年10月04日	第18回	栄養指導のあり方
		老人の心理、高齢者の代謝と栄養他
1999年11月06日	第19回	栄養指導のあり方
		Evidence Based Medicine これからの栄養士が必要な姿勢他
2000年04月15日	第20回	栄養指導の動機づけ
		～ロールプレーで栄養指導を見直そう～
2000年10月07日	第21回	栄養指導：患者とのコミュニケーション
		～模擬患者(SP)と共に考えよう～
2001年04月21日	第22回	栄養指導記録の書き方
		～カルテ開示に向けて～
2001年12月08日	第23回	栄養指導：患者とのコミュニケーション
		～ロールプレイングで考える患者対応～
2003年03月29日	第24回	糖尿病を語る
		～ブレーンストーミングを用いて～
2003年11月29日	第25回	栄養士と臨床カンファレンス
		「必要とされる栄養士　～症例から考える～」
2005年04月02日	第26回	低栄養におけるチーム医療
		心不全の低栄養他
2005年10月29日	第27回	低栄養におけるチーム医療
		ＣＯＰＤの病態生理と栄養管理他
2006年02月25日	第28回	ＮＳＴによる症例カンファレンス
		ＮＳＴにおける医師の役割他
2006年11月11日	第29回	がん患者における栄養ケアの実際
		～食欲不振への個人対応の工夫～
2008年03月15日	第30回	ＮＳＴの質の向上を求めて
		ＮＳＴが目指すもの、特定保健指導について他
2008年11月15日	第31回	ＮＳＴの質の向上を求めて
		ＮＳＴにおけるアウトカムの考え方他
2009年03月07日	第32回	ＮＳＴの質の向上を求めて
		地域へ広げるＮＳＴ　～地域連携パスを目指して～
2009年11月14日	第33回	栄養管理のスキルアップ
		～効果的な栄養指導のためのアセスメント～
2010年03月06日	第34回	小児の肥満と肥満症
		～そのアセスメントと対策～
2010年11月06日	第35回	栄養管理のスキルアップ
		～効果的な栄養指導のためのアセスメント～
2011年03月26日	第36回	栄養管理のスキルアップ
		～効果的な栄養指導のためのプランニング～
2011年10月01日	第37回	栄養管理のスキルアップ
		～効果的な栄養指導のためのプランニング～
2012年02月25日	第38回	栄養管理のスキルアップ
		～効果的な栄養指導のためのプランニング～
2012年09月01日	第39回	栄養管理のスキルアップ
		～効果的な栄養指導のためのプランニング～
2013年03月09日	第40回	栄養ケアの実践
		～糖尿病性腎症の栄養指導　CKD診療ガイド2012を踏まえて～
2014年02月15日	第41回	栄養管理のスキルアップ
		～患者の心に焦点づけた心理・社会的アプローチを考える～
2014年09月06日	第42回	栄養管理のスキルアップ
		～患者さんの心に届く接遇コミュニケーション研修～
2015年05月09日	第43回	栄養管理のスキルアップ

2015年10月31日	第44回	栄養管理のスキルアップ
		小児の在宅栄養－病院と居宅のシームレスな連携を目指して－
2016年02月06日	第45回	栄養管理のスキルアップ
		摂食・嚥下障害患者の支援のために～食べてなんぼ～
2017年1月28日	第46回	栄養管理のスキルアップ
		超高齢者に対する栄養管理

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関東地方会では、2010年度より臨床栄養管理に役立つ実践的なスキルアップを目的に、最新の情報や実践力を身につけるセミナーを開催することになりました。

■関東地方会ホームページ

【関東地方会活動年表】

開催日	開催回	メインテーマ
開催日	開催回	サブテーマ・主な主題
2010年11月27日	第1回	糖尿病治療のスキルアップ
		新しい診断基準とカーボカウントってなぁ～に
2011年05月21日	第2回	高血圧症のスキルアップ
		高血圧治療ガイドラインを食事に活かす
2011年11月05日	第3回	脂質異常症のスキルアップ
		栄養指導の成功例と失敗例
2012年05月26日	第4回	肥満症のスキルアップ
		栄養指導の成功例と失敗例
2012年11月17日	第5回	高齢者の栄養管理のスキルアップ
		栄養指導の成功例と失敗例
2013年06月01日	第6回	ＣＫＤのスキルアップ
		～ガイドライン2012を上手に使う～
2013年11月30日	第7回	脂質異常症　教育セッション
		～栄養のエビデンスに根差した食事療法～
2014年06月07日	第8回	経腸栄養の現状
		～栄養部門からの取り組み～
2014年11月15日	第9回	沈黙の病気・肝臓病
		～生活習慣と肝臓病～
2015年06月06日	第10回	第10回記念特別企画
		～日本人の食事摂取基準2015年版の普及拡大～
2015年11月21日	第11回	食物アレルギーの基礎
		～事例紹介と新しい情報及び管理栄養士の話題提供～
2016年6月11日	第12回	保健機能食品の理解と運用
		～トクホ・機能性表示食品の安全性と活用法～
2016年11月5日	第13回	がん疾患の栄養療法と食事療法の重要性
		～がん患者の栄養と食事の最前線～
2017年6月10日	第14回	新たな高齢者問題
		～高齢者の糖尿病管理と嚥下障害対策～

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日本臨床栄養協会では、会員の皆様に向けて協会誌を年4回発行しています。
詳しくは目次をご覧ください。
投稿規定

	Vol.33 No.1 2017年6月1日発行


		>>目次

	Vol.32 No.4 2017年3月1日発行


		>>目次

	Vol.32 No.3 2016年12月1日発行


		>>目次

	Vol.32 No.2 2016年9月1日発行


		>>目次

	Vol.32 No.1 2016年6月1日発行


		>>目次

	Vol.31 No.4 2016年3月1日発行


		>>目次

	Vol.31 No.3 2015年12月1日発行


		>>目次

	Vol.31 No.2 2015年9月14日発行


		>>目次

	Vol.31 No.1 2015年6月1日発行


		>>目次

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<定義>
■正会員
医師・管理栄養士・栄養士・薬剤師や医療専門職種などに従事する個人会員。

■団体会員
食品衛生・健康の維持増進・予防医学に関わりのある業務または保健機能食品等の製造・開発・販売に従事する団体。

■学校会員
学内授業の応用として、また所属学生の資格取得に便宜を図るべく特に学校登録を申請した学校。

■学生会員
学校会員（学校登録申請校）の在籍学生

■賛助会員
日本臨床栄養協会の活動を支援することを目的に、理事会で承認された企業および団体。

＜団体会員＞	＜学校会員＞
株式会社アクアジャパン	大阪青山大学
アサヒグループ食品株式会社	大阪電気通信大学
イーエヌ大塚製薬株式会社	大妻女子大学
株式会社ECスタジオ	大手前大学
株式会社エステプロラボ	北里大学保健衛生専門学院
株式会社オーキュウ	岐阜女子大学
株式会社大塚製薬工場	京都栄養医療専門学校
株式会社神鋼環境ソリューション	佐伯栄養専門学校
クレオヴォラ株式会社	十文字学園女子大学
株式会社世田谷自然食品	昭和女子大学
株式会社寺田薬局	仙台大学
トーアス株式会社	相愛大学
東海物産株式会社	高崎健康福祉大学
株式会社トモズ	つくば国際大学
日本薬品株式会社	徳島文理大学
日本薬品開発株式会社	富山短期大学
ネスレ日本株式会社	名古屋文理大学
株式会社メタボリック	新潟医療福祉大学
焼津水産化学工業株式会社	人間総合科学大学
株式会社山田養蜂場	広島国際大学
	福岡工業大学
	武蔵丘短期大学
	武蔵野栄養専門学校
	明治東洋医学院専門学校
	和洋女子大学
＜賛助会員＞
株式会社えがお	株式会社カネカ
株式会社大塚製薬工場	株式会社サン・メディカ
株式会社ケイ・エス・オー	大正製薬株式会社
第一出版株式会社	テルモ株式会社
日本薬品株式会社	株式会社日経ラジオ社
株式会社ファンケル	日本水産株式会社
三井製糖株式会社	備前化成株式会社
メロディアン株式会社	松谷化学工業株式会社
ロンザジャパン株式会社	株式会社明治
株式会社エスアールエル	株式会社薬事日報社