日本臨床栄養協会について（サプリメントアドバイザー）

我が国では、国民の健康に対する関心、知識の向上や食経験に基づく知見の積み重ねなどから、これまで、医療品として使用されてきたビタミン等について、食品としての流通を求める声や、身体における働きが明らかになったこれら栄養素等の補給等を目的とする食品について、消費者の選択に資するため、その働きを表示することを求める声が強まってきました。米国で、1994年栄養補助食品・健康・教育法が制定され、Dietary Supplementという名称で世界中に広まりました。

日本でも、政府の規制緩和推進計画及び市場開放問題苦情処理推進会議（OTO）報告において、ビタミン等について医療品の範囲を見直すとともに、食品として流通することになったものについて、栄養補助食品として新しいカテゴリーとすることを検討しておりました。そして、平成12年11月、食品衛生調査会及び公衆衛生審議会より「保健機能食品」制度が公表され、平成13年４月より実施されているところであります。サプリメントは食品の機能を強調したものであり、医薬品と食品の性格を兼ね備えるものです。従って、消費者が適切かつ安全に保健機能食品を摂取するためには、正しい栄養学が消費者に理解されることが重要であり、この食品は、消費者が各人の食生活を十分理解した上で適切に摂取することにより、初めてその効果が得られるものであります。

この機会をとらえてサプリメント制度の啓発普及を図るとともに、消費者が当該食品を選択する際の適切な情報提供やアドバイス方法について、検討する必要が出てまいりました。そのために、日本臨床栄養協会は消費者を啓発するためにはいかなる仕組みを造るかワーキンググループを設けて検討することになり、医師、栄養士、薬剤師及び医療関係者が手を結んで消費者を啓発することから始めなくてはならないと考えました。 30年の歴史をもつ日本臨床栄養協会は、古くから医師と栄養士が手を結んで国民への栄養の啓発を目標として活動してまいりました。そして、それなりの成果をあげることが出来ましたが、今後は医師、管理栄養士、栄養士、薬剤師及び医療関係者（栄養関連の学生、販売者も含む）が手を結んで、国民に何が出来るかを目標として活動する時期にきていると考えられます。そこで日本臨床栄養協会では事業の一つとして、日本サプリメントアドバイザー認定機構を設立いたしました。

また、厚生労働省は平成14年2月に「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を発表し、保健機能食品等に関する消費者の指導・教育を目指したアドバイザーの養成の重要性を指導・指摘しています。本協会の日本サプリメントアドバイザー認定機構において認定されたアドバイザーは、十分な知識と技能を修得し、役割と責務を認識して、国民の健康の推進及び増進に、また、消費者に新しい情報の提供に寄与していただくことを願います。

一般社団法人日本臨床栄養協会　定款

第1章　総　　則

（名　称）
第 1 条　当法人は、一般社団法人日本臨床栄養協会と称する。
（主たる事務所の所在地）
第 2 条　当法人は、主たる事務所を東京都目黒区に置く。
（目　的）
第 3 条　当法人は、栄養を臨床から考え、人間のための活きた栄養学を確立し、医療発展に寄与し、健康の維持・増進に貢献することを目的とするとともに、その目的に資するため、次の事業を行う
１．医師、栄養士、医療従事者の協力による食事療法の研究と普及活動
２．医療に必要な食品の開発と普及活動
３．食事療法に関する知識の普及活動
４．臨床栄養に関する情報の交換及び伝達
５．日本臨床栄養協会誌の発行
６．保健機能食品およびサプリメントに係るアドバイザリースタッフの質の確保及び向上を図るため、講演会、通信教育、認定試験の実施並びに資格更新業務
７．臨床に携わる医療従事者や主に管理栄養士の実践栄養学修得のための育成活動と認定研修並びに資格更新業務
８．前記各号に付帯する一切の事業
（公告の方法）
第 4 条　当法人の公告は、事務所の掲示場に掲示する。

第2章　会　　員

(会　員)
第 5 条　当法人の目的に賛同し、入会した者を会員という。
（種　別）
第 6 条会員は次の6種とする。
１．正会員：医師、管理栄養士、栄養士、薬剤師及び医療専門職種等であって、定められた会費を納入する個人。
２．団体会員及び学校会員：定められた会費を納入する団体及び学校。
３．学生会員：学校会員の在籍学生であって、定められた会費を納入する学生。
４．名誉会員：当法人の役員または学識経験者で当法人の運営に特別の功労があった者。
５．功労会員：永年にわたり当法人の評議員を務め、当法人の運営に功績のあった者。
６．保健機能食品およびサプリメントに係るアドバイザリースタッフの質の確保及び向上を図るため、講演会、通信教育、認定試験の実施並びに資格更新業務
（入　会）
第7条　当法人の会員になろうとする者は、所定の手続きを当法人事務局に提出しなければならない。
（入会金及び会費）
第8条　会員は別に定めるところにより、入会金及び会費を納入しなければならない。
2　既納付の会費については、その理由の如何を問わず、之を返還しないものとする。
（退　会）
第9条　会員はいつでも退会することができる。ただし、当法人に対して予め退会の予告をするものとする。
2　前項の場合のほか、会員は次に掲げる事由により退会する。
(1)　死亡又は解散
(2)　会費を1年以上納入しないとき
(3)　除名
（除　名）
第10条　会員が、当法人の名誉を毀損し、又は当法人の目的に反するような行為をしたとき、又は会員としての義務に違反したときは、理事会の決議により除名することができる。

第3章　社　　員

（社　員）
第11条　当法人の事業目的遂行のため、理事会で承認された者を社員という。
（社員の構成）
第12条　社員は理事、監事、評議員から構成される。
（社員名簿）
第13条　当法人は、社員の氏名又は名称及び住所を記載した名簿を作成する。
（設立時の社員の氏名又は名称及び住所）
第14条　社員の氏名及び住所は次のとおりとする。
東京都世田谷区粕谷三丁目21番7号
   片岡　邦三
神奈川県横浜市港北区岸根町462番地13号
   橋詰　直孝
東京都三鷹市上連雀九丁目19番9号
   山下　光雄
東京都大田区久が原三丁目4番17号
   山崎　大治
千葉県船橋市夏見二丁目21番17号
   村松　忠義

第4章　社　員　総　会

（社員総会）
第15条　当法人の社員総会は、定時総会及び臨時総会とし、定時総会は毎年1回、臨時総会は必要に応じて開催するものとする。
（招　集）
第16条　社員総会は、代表理事がこれを招集するものとする。
2　社員総会の招集は、理事の過半数で決する。
（召集通知）
第17条　社員総会を招集するには、会日より7日前に各社員に対して、その通知を発することを要する。
（決議の方法）
第18条　社員総会の決議は、法令に別段の定めがある場合を除き、総社員の議決権の過半数を有する社員が出席し、出席社員の議決権の過半数をもって、これを決する。
2　前項の規定にかかわらず、次の決議は、総社員の議決権の過半数を有する社員が出席し、社員の議決権の3分の2以上の多数をもって行なう。
(1)　社員の除名
(2)　監事の解任
(3)　定款の変更
(4)　解散
(5)　その他法令で定める事項
（議決権）
第19条　各社員は、各1個の議決権を有する。
（委任による議決権の行使）
第20条　社員で社員総会に出席出来ない者は、あらかじめ議案について、賛否の意見を明らかにした書面をもって、出席する社員に委任し、その議決権を行使することができる。
2　前項の規定により、議決権を行使する社員は、社員総会に出席したものとみなす。
（議　長）
第21条　社員総会の議長は、代表理事がこれに当たる。代表理事に事故があるときは、あらかじめ理事会の定める順序により、他の理事がこれに代わる。
（議事録）
第22条　社員総会の議事については、議事録を作り、これに議事の経過の要領及びその結果を記載し、議長及び出席した理事がこれに記名押印することを要する。

第5章　理事、監事及び評議員

（員数）
第23条　当法人には理事30名以内、監事5名以内、評議員150名以内を置く。
（資格）
第24条　当法人の理事、監事及び評議員は、当法人の会員の中から選任する。
ただし、必要のあるときは、会員以外の者から選任することを妨げない。
2　理事のうち代表理事1 名を当法人の理事長、2名を副理事長とする。
（選　任）
第25条　当法人の理事及び監事は、社員総会において承認決定する。
2　評議員は理事会において承認決定する。
（任　期）
第26条　理事の任期は就任後2年内、監事及び評議員の任期は就任後4年内の最終の事業年度に関する定時社員総会の終結の時までとする。
2　任期満了前に退任した理事及び監事の補欠として、又は増員により選任された理事及び監事の任期は、前任者又は他の在任者の任期の残存期間と同一とする。
3　理事、監事及び評議員としてふさわしくない行為のあった場合又は特別の事情のある場合は、その任期中であっても、理事会及び社員総会の議決により、理事長がこれを解任することができる。
（理事長・副理事長）
第27条　理事長は、理事の互選により理事会において承認決定する。
2　副理事長は理事長が指名し、理事会において承認決定する。
3　理事長は当法人を代表し、業務を統轄する。
4　理事長に事故あるときはあらかじめ理事会の定める順序に従い副理事長が理事長の職務を代行する。
5　理事長の任期は、1期4年、2期迄とする。
（理事会）
第28条　当法人に一般社団法人法による理事会を置く。
2　理事会は業務執行その他法令または定款に規定する事項につき決定する。但し、日常の業務その他重要でない事項については理事会の決議に基づき理事長に委ねることができる。
3　理事会を招集するには会日の７日前までに招集通知を発送することを要する。但し、緊急の場合はこれを短縮し又は理事全員の同意により省略することができる。
4　理事会の決議は、委任状を含めた理事の過半数が出席し、出席した理事の過半数の決議によってこれを決する。
第29条　理事及び監事の報酬は、それぞれ社員総会の決議をもって定める。

第6章　計　　算

（事業年度）
第30条　当法人の事業年度は、毎年4月1日から翌年3月31日までとする。
2　決算上剰余金を生じたときは分配してはならず、翌事業年度に繰り越すものとする。

第7章　定款の変更

（定款変更の方法）
第31条　定款を変更するには、社員総会の承認がなければならない。

第8章　解　　散

（解散の事由）
第32条　当法人は、次に掲げる事由により解散する。
(1)　社員総会の決議
(2)　法人の合併
(3)　法人の破産
(4)　解散を命ずる裁判
（法人の継続）
第33条　前条第１号の場合においては、社員総会の決議をもって法人を継続することができる。
（解散登記後の継続）
第34条　当法人は、解散の登記をした後であっても、前条の規定に従って、法人を継続することができる。
（合　併）
第35条　当法人を合併するには、社員総会の承認がなければならない。

第9章　清　　算

（清算方法）
第36条　当法人の解散の場合における法人財産の処分方法は、社員総会の決議をもってこれを定める。ただし、一般社団法人法の規定により、理事又はその選任した者において清算することを妨げない。
2　清算人の選任及び解任は、社員総会の決議をもってこれを決する。
（残余財産の帰属）
第37条　当法人の残余財産の帰属は、社員総会の決議を得、公益社団法人および公益財団法人の認定等に関する法律第5条第17号に掲げる法人又は国若しくは地方公共団体に贈与するものとする。

第10章　附　　則

（法令の準拠）
第 38 条　本定款に定めの無い事項は、すべて一般法人法その他の法令に従う。

第11章　雑　　則

1　本定款は、平成19年11月16日より施行する。
2　本定款は、一部改正のうえ、平成21年9月18日より施行する。
3　本定款は、一部改正のうえ、平成25年10月4日より施行する。
4　本定款は、一部改定のうえ、平成30年10月6日より施行する。

【名誉理事長】

橋詰直孝

株式会社ケイ・エス・オ－

【名誉会員】

荒木順子

㈱HDS　研修所・教育センター

センター長

神田紀子

おか神経外科/馬込中央診療所　栄養課

顧問

戸谷誠之

国立健康・栄養研究所

名誉所員

中野忠男

大阪栄養治療食研究所

所長

南部征喜

（公財）兵庫県予防医学協会

会長

野口節子

㈱HDS　研修所・教育センター

原　正俊

華学園栄養専門学校

学校長

堀内幸子

元　大阪市立大学医学部附属病院

保健主幹

山下光雄

慶應義塾大学病院スポーツ医学総合センター

非常勤講師

山本辰芳

健康・食生活（HDS）研究所

所長

【理事長】

小沼富男

順天堂大学大学院医学研究科代謝内分泌内科学/医学部附属東京江東高齢者医療センター

特任教授

【副理事長】

多田紀夫

柏市立介護老人保健施設はみんぐ

施設長

戸田洋子

大阪青山大学　健康科学部健康栄養学科

客員教授

【理事（会計）】

白石弘美

人間総合科学大学　人間科学部健康栄養学科

教授

武田純枝

東京家政大学　人間生活学研究科

客員教授

【理事（庶務）】

大澤繁男

元　鎌倉女子大学　家政学部管理栄養学科

特任教授

山﨑大治

佐伯栄養専門学校

校長

【理事】

池田秀子

日本健康食品規格協会

理事長

石田　均

市立長浜病院ヘルスケア研究センター

センター長

位田　忍

大阪府立病院機構　大阪母子医療センター

臨床研究部長

上原万里子

東京農業大学　応用生物科学部食品安全健康学科

教授

木戸康博

金沢学院大学　人間健康学部健康栄養学科

教授

久保　明

医療法人財団百葉の会銀座医院/常葉大学健康科学部

院長補佐/学部長

桑原節子

淑徳大学　看護栄養学部栄養学科

教授

合田敏尚

静岡県立大学　食品栄養科学部栄養生命科学科

副学長・教授

篠塚和正

武庫川女子大学　薬学部/大学院薬学研究科

学部長/研究科長

新宅治夫

大阪市立大学大学院　医学研究科障がい医学・再生医学寄付講座

教特任授

須田良和

元国立健康・栄養研究所認定NR（栄養情報担当者）協会

理事長

調所勝弘

昭和女子大学　生活科学部管理栄養学科

教授

塚田定信

大阪市立大学医学部附属病院　栄養部

保健主幹

中村丁次

神奈川県立保健福祉大学

学長

西本裕紀子

大阪府立病院機構　大阪母子医療センター　栄養管理室

副室長

野口孝則

国立大学法人上越教育大学大学院　学校教育研究科臨床・健康教育学系

教授

早川麻理子

名古屋経済大学　人間生活科学部　管理栄養学科

准教授

藤原政嘉

大阪青山大学　健康科学部健康栄養学科

教授 /大阪府栄養士会会長

古畑　公

和洋女子大学大学院生活科学系

教授

堀　美智子

医薬情報研究所（株）エス・アイ・シー医薬情報部門

責任者

矢澤一良

早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構規範科学総合研究所ヘルスフード科学部門

部門長

脇　昌子

地方独立行政法人静岡市立静岡病院内分泌・代謝内科

副病院長/主任科長

鷲澤尚宏

東邦大学医学部臨床支援室/東邦大学医療センター大森病院栄養治療センター

教授/センター部長・栄養部長

【監事】

小沢　尚

小平北口クリニック

院長

松崎政三

長野県立大学

非常勤講師

【顧問】

青山揚一

神谷町青山法律事務所

弁護士

板倉弘重

エミリオ森口クリニック　理事長

理事長

奥住悠夫

日本スリーアール株式会社日本スリーアール一級建築士事務所

代表取締役CEO

倉田忠夫

新潟薬科大学　応用生命科学部食品科学科

客員教授

坂本元子

前　和洋女子大学

学長

清水俊雄

名古屋文理大学　健康生活学部フードビジネス学科

教授

炭山嘉伸

東邦大学

理事長

南部征喜

上記の通り

野中　博

(医)社団博腎会　野中医院

院長

信川益明

医療健康科学研究所千代田漢方内科クリニック

院長

【協会誌「New Diet Therapy」編集委員会】

委員長

久保　明

上記の通り

牛込恵子

済生会横浜市東部病院　

桑原節子

上記の通り

小林義典

北里大学　薬学部

教授

篠塚和正

上記の通り

白根尚子

東邦大学医療センター大橋病院薬剤部

田中弘之

東京家政学院大学　人間栄養学部

教授

西丸　宏

武蔵野大学　薬学部

講師

西本裕紀子

上記の通り

宮本恵宏

国立循環器病研究ｾﾝﾀｰ　予防健診部

部長

山田千積

東海大学医学部　基盤診療学系　健康管理学　

講師

横山嘉子

聖徳大学　人間栄養科学部　

准教授

【倫理委員会・利益相反委員会】

委員長

石田　均

上記の通り

副委員長

大澤繁男

上記の通り

委員

池田秀子

上記の通り

倉田忠夫

上記の通り

田中弘之

上記の通り

【広報渉外委員】

委員長

調所勝弘

上記の通り

【賛助会員会】

会長

小森美加　

株式会社ケイ・エス・オー

副会長

藤井健志

株式会社カネカ

賛助会員担当理事

矢澤一良

上記の通り

【チーム医療委員会】

鷲澤尚宏

上記の通り

工藤雄洋

済生会横浜市東部病院栄養部

飯田純一

済生会横浜市南部病院　薬剤部

【栄養相談専門士認定制度委員会】

委員長

多田紀夫

上記の通り

副委員長

早川麻理子

上記の通り

副委員長

野口　孝則

上記の通り

委員

大和田　潔

医療法人社団　碧桜　秋葉原駅クリニック

理事長

木戸康博

上記の通り

坂本宣弘

名古屋徳州会総合病院　総合診療科

土佐高子

医療法人　順秀会スカイル内科・スカイル健康管理センター

戸田洋子

上記の通り

前田和久

医療法人ロングウッド　北千里　前田クリニック

院長

松島照彦

実践女子大学　生活科学部

教授

樫山　純

一般社団法人　日本臨床栄養協会

相談役

◎資格審査分科会

責任者

早川麻理子

上記の通り

◎育成分科会

責任者

野口孝則

上記の通り

【情報部】

部長

池田秀子

上記の通り

副部長

上原万里子

上記の通り

◎法規関連情報室

室長

井上浩一

駒澤女子大学　人間健康学部健康栄養学科

教授

室員

調所勝弘

上記の通り

◎素材情報室

室長

矢澤一良

上記の通り

室員

須田良和

上記の通り

◎副作用情報室

室長

堀　美智子

上記の通り

室員

三橋清治

健康Care Club

主幹

◎コミュニケーション室

室長

柿木孝志

東邦大学医療センター大橋病院　臨床検査部

副技師長

室員

白根尚子

上記の通り

【教育企画認定委員会】

委員長

脇　昌子

上記の通り

◎資格認定委員会

委員長

合田敏尚

上記の通り

副委員長

梅垣敬三

昭和女子大学生活科学部食安全マネジメント学科

教授

副委員長

田中弘之

上記の通り

委員

青江誠一郎

大妻女子大学　家政学部食物学科

教授

池田秀子

上記の通り

石原俊一

文教大学　人間科学部心理学科

教授

石見佳子

東京農業大学総合研究所

久保　明

上記の通り

篠塚和正

上記の通り

志村二三夫

十文字学園女子大学

学長

脇　昌子

上記の通り

◎教育企画委員会

委員長

久保　明

上記の通り

副委員長

野口孝則

上記の通り

【小児専門管理栄養士制度協議会】

日本臨床栄養協会
推薦委員

西本裕紀子

上記の通り

準備委員

新宅治夫

上記の通り

戸田洋子

上記の通り

脇　昌子

上記の通り

【胎生期の低栄養状態が脳障害に及ぼす前向きコホート研究】

委員長

合田敏尚

上記の通り

副委員長

福岡秀興

早稲田大学ナノ・ライフ創新研究機構

研究院教授

副委員長

佐藤雄一

産科婦人科舘出張佐藤病院

院長

【近畿地方会】

会長

脇　昌子

上記の通り

【関東地方会】

会長　

多田　紀夫

上記の通り